英語ができるとビジネスがうまくいくとか、英語が公用語の国は発展すると思っている人もいるかもしれません。シンガポールやインドをみると、それも正しいのかと思いたくなりますが、どちらの国も多言語国家のため、英語という共通言語が必要なだけです。結局、多くの人が必要に迫られて英語を学んでいるということになります。 翻って日本を考...
社会の記事一覧
日本においては、会社務めをしている限り定年退職という状況に多くの人が直面します。意外に知られていませんが、定年退職制度というのは、アメリカやカナダ、オーストラリアなどの英米法系の国には存在しません。なぜなら年齢差別にあたるからです。 そして、日本におけるこの定年退職というのを甘くみている人は多いようです。そのような人々...
「手当(てあて)」を「てとう」と読む政治家が現れましたが、これは日本の国語教育の再考を促す出来事だと思います。人は、母語の運用能力が高まらない限り、思考能力に限界が生じます。母語と思考は密接に関連しているということです。 藤原正彦氏は、『祖国とは国語』(新潮社、2005年)において、「一に国語、二に国語、三、四がなくて...
アジア太平洋地域(APAC)14ヵ国・地域の主要都市に住む人々の働く実態や意識、仕事に対する考え、転職状況、働くことを通じた成長などについて調査した、パーソル総合研究所「APAC就業実態・成長意識調査(2019年)」の報告によると、日本人は、「勤務先以外での自己啓発や学習は何もしていない」という項目でダントツ1位になっ...
4人の子どもを東大(理科三類)に合格させた、佐藤ママこと佐藤亮子氏の発言が批判されました。彼女の「タブレットがなくなったら子どもが賢くなります」というコメントに対して、堀江貴文氏が「こいつバカでしょう笑」と、見下しました。また、茂木健一郎氏も「スマホもそうだけど、日本の中のある種の教育化石層は、やたらと新しいテクノロジ...
「携帯電話は発がん性物質です」といわれるとギョッとしますね。実際そうなのでしょうか。少し昔のニュース記事を確認してみましょう。イギリスのBBCによると、2011年の時点でWHOは、携帯電話の使用により脳腫瘍を引き起こすかもしれないということを報告しています(BBC, Mobiles 'may cause brain c...
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