学術誌『nature food』に先月、アメリカの大学の研究チームが論文を掲載しました。
もし食料危機が進んでいくと、自国民が飢えないことを優先し、国際取引（輸入・輸出）が止まります。
そうなった場合、飢餓に苦しむのは自給率が低い国で、世界に10ヵ国ぐらいです。
そして、その中に日本も入っています。
予想される世界の餓死者は2億5千万で、そのうち約30%、7千万人は日本から出ると予測されています。
この研究にどれだけの信ぴょう性があるかはわかりませんが、日本国民の一人一人が自分事として捉え、真剣に考える良いキッカケなのではないかと思います。
自給率が100%を超えるイギリスでも、自国の食料危機を受け、
「食べものがあるのが当たり前という間違った安心感を持ってしまっていた」
という発言がありました。
これくらいの危機感を持つことは当たり前であり、無関心でいられる時間はあまりないのではないのでしょうか。
